２０００年有価証券報告書「特記事項」全上場企業調査
「監査法人が警告した１０４社」
赤井電機、光通信、トーメン、ツムラ、学研、熊谷組、ハザマ、三井建設、森本組、千代田化工建設、佐藤工業、富士工、大豊建設、環境建設、真柄建設、ヒラボウ、松阪屋、岩田屋ほか

　有価証券報告書の特記事項とは、監査法人が企業にたいして特に重要だと思われる点を指摘して投資家の注意を喚起するための項目。監査法人が企業の「事業の継続の可否」にふれたり、経営や財務ないように「重大な影響を及ぼす可能性がある」などの表現が、２０００年の有価証券報告書には続々と登場した。そこで、東証全上場企業の有価証券報告書を徹底調査。