「正直、どこまでお話していいのかわかりません。会社の懲戒規定に当たりますから。一方で、竹内（郁夫社長）に対する怒りに似た感情は当然あります。竹内は強権的ではありませんが、幹部社員の言うことを聞かない。三菱商事側の意見を聞き入れるだけで、ほとんど洗脳状態。手段が完全に目的化していて、狂っているとしか言い様がありません。会社自体が変わってしまうという危機感が一番大きいです。サラリーマンとしては従わざるを得ませんが、多くの社員は同じ思いでしょう」

　複雑な胸中を明かすのは、繊維を中心とした高機能製品の開発・製造を行う関西屈指の大手化学メーカー・東洋紡の現役幹部。 　

　問題となっているのは、４月１日からスタートした東洋紡と三菱商事の共同出資会社「東洋紡エムシー」。東洋紡の売上高全体の約３分の１にあたる環境・機能材事業を移管するもので、過去10年以上横ばいだった同事業の売上高は２０２１年度の１０００億円から30年度には２５００億円の拡大成長を見込む。東洋紡が22年５月に公表した25年度を最終年度とする４カ年の新中期経営計画では、同事業をフィルム、ライフサイエンスに次ぐ「第３の柱」としての成長を見据える。

　東洋紡社長の竹内郁夫は経済メディアのインタビューなどで、「機能素材事業を東洋紡から切り離し、三菱商事と協業することで、更に付加価値を増やし成長を加速させる。協業によって、これまでリーチできなかった市場で事業を進め、今までの堅実な文化から成長機会に踏み込む挑戦する文化に変えたい」などと協業の意義を強調。

......続きはZAITEN５月号で。