Ａ　中居正広による「女性加害問題」がフジテレビを延焼し、同局を吹っ飛ばしかねないほどの大炎上となっています。

Ｄ　２０２４年12月19日発売の『女性セブン』がスクープして、さらに12月25日発売の『週刊文春』でも報じられましたが、その後、状況は刻々と変化していますね。

Ｂ　まず中居本人ですが、年明けの１月９日に自身のホームページで、女性とのトラブル自体は認めたうえで「双方の代理人を通じて示談が成立し、解決している」と公表しながらも、その前後で出演番組が次々に休止。１月23日に引退を表明しました。

Ｃ　23年末に同じく文春が報じた松本人志の問題は、松本vs.文春の法廷闘争に発展するも、吉本興業が早々に松本を切り、あくまで松本個人の問題としてメディアも周囲や関係者への追及がなかった。ここで松本問題と今回の件が大きく異なるのはやはりフジテレビの存在だ。

Ａ　当初からフジテレビ社員の関与が報じられていましたが、昨年12月27日にフジテレビはそれを否定。そもそもですが、この対応がまずかった。

Ｂ　おそらく松本問題同様に中居を切って、ほとぼりが冷めるのを待つというのがフジの思惑だったんでしょう。

Ｃ　ところが、実態はジャニーズ問題に近いものだったわけだ。フジテレビの親会社の株主である外資系アクティビスト「ダルトン・インベストメンツ」がフジ・メディア・ホールディングス（ＨＤ）に書簡を送ったことが報じられると状況が一変。フジの関与を追及する流れになっている。

Ｄ　英ＢＢＣの報道で単なるゴシップ記事から社会問題になったジャニーズ問題と似た構造ですね。外圧でマスコミが一斉に動き出すというパターン。

Ｂ　１月17日にフジテレビの港浩一社長が記者会見をするも、生放送を制限するなど、報道機関の記者会見としてはありえない対応についにスポンサーも動き出すことになりました。

Ｄ　１月20日時点でＣＭ差し止めを表明した企業は75社を超え、３５０本以上のＣＭが差し替えられるなど、業界史上空前の異常事態です。

......続きはZAITEN３月号で。