結婚・恋愛の相手を探す男女の間で、急速に利用が拡大しているマッチングアプリ。 　

　２０２４年にこども家庭庁が15〜39歳を対象に実施したアンケート調査では、既婚者の４人に１人にあたる25％がマッチングアプリで結婚相手と出会ったと回答しており、職場や仕事関係（21％）、学校（９・９％）、友人などからの紹介（９％）などを上回り、最多となった。

　デジタルマーケティング会社・ナイル（東京都品川区）が運営する恋愛・婚活メディア「出会いコンパス」によると、日本において月間利用者数が最も多いマッチングアプリ（25年６月18日付）は、エウレカ（東京都港区）が運営する「ペアーズ」で、月間利用者は約90万人。２位には、米国テキサス州に本社を置く世界最大のマッチングアプリ運営会社マッチ・グループが運営する「Ｔｉｎｄｅｒ」が、利用者数約55万人で続く。

　総会員数ランキングでも１位とされる最大手ペアーズは12年にサービスを開始し、19年には累計登録数１０００万人、コロナ禍の22年に２０００万人を突破。 　

　公式サイトを見ると、トップページに「恋の面倒に、さようなら。」など、簡単に異性の相手が見つかるかのようなキャッチフレーズが踊るほか、「ペアーズで交際・結婚した人、累計70万人以上」などの実績アピール、さらに「彼に出会えたのは、まぎれもなくペアーズのおかげです／Ａさん 28歳 静岡（女性）」など、体験レポートも多数掲載されている。

　マッチングアプリは近年、少子化を背景に地方自治体が運営会社と連携協定を締結し、婚活支援事業として活用するケースも目立っているが、ペアーズはこの分野でも先頭を走る。神奈川県は23年11月、エウレカを含むマッチングアプリ運営会社６社とアプリの適正利用促進に関する連携協定を締結。エウレカの最高経営責任者（ＣＥＯ）・山本竜馬は、『日経グローカル』（24年７月）のインタビューで、「三重県桑名市や静岡県湖西市など、これまで自治体との連携協定は12例ある」と答えている。

　なおエウレカは15年からマッチ・グループ」の傘下に入っており、ペアーズとＴｉｎｄｅｒは経営上は一体。マッチ・グループは、グループ全体での累計アプリダウンロード数が７億５０００万件を超えるとされ、24年度の売上は約34億㌦で、時価総額は約79億㌦。ナスダックに上場し、アメリカの代表的な株価指数である「Ｓ＆Ｐ５００」を構成する銘柄でもある。

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