昨年秋に満を持して東京証券取引所プライム市場への上場を果たした東京メトロ。１株あたりの売り出し価格は１２００円だったが、上場当日の10月23日は朝から買い注文を集め、初値は１６３０円を付けた。初日の終値は１７３９円で、５億８１００万株の発行済み株式から算出される時価総額は１兆円を超え、この大型上場の成功は注目を集めマスコミはこぞって報じた。同社の株価は、その後、２０２５年４月14日時点でおよそ１５００～２０００円で推移している。

　市場における東京メトロへの期待感は高い。背景にあるのは、鉄道事業の圧倒的な強さだ。 　

　東京メトロは東京都心部を中心に９路線の地下鉄を運行しているが、その鉄道利用者を示す24年３月期の輸送人員は23億８４７３人と、国内１位を誇る。２位の東急電鉄の10億５２００万人と比較しても２倍以上を誇っている。収益においても私鉄のドル箱級の路線を複数持つことから、22年度の１日１㎞平均の旅客収入は約３９５万円で、同じく２位の東急の約３１３万円に約80万円の差を付けている。

　投資家にとって、電鉄会社などのインフラ企業は配当性向で評価し、株価に対する配当額を計算する「配当利回り」が注目される。倒産の心配もほとんどなく、長期保有による毎期の配当や株主優待のメリットが重視される。

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