タイヤメーカー国内最大手で、ミシュランに次いで世界シェア２位のブリヂストン。実行中の中期経営計画（２００４～26年12月期）に沿った事業再編やコスト改革などを進めているが、タイヤ産業の国際競争が過熱する中、厳しい対応を迫られている。 「稼ぐ力が下降している。強い危機感がある―」 　

　今年２月に行われた24年12月期決算の説明会で、取締役代表執行役グローバル最高経営責任者（ＣＥＯ）の石橋秀一はこう述べた。同社の純利益は約２８５０億円と当初予想を７００億円も下回り、前期比で１割超減少した。来年の中計最終年度に向けて経営改革がさらに加速するとみられる。

営業所は「３分の１以下」に

　厳しい経営環境は子会社にも押し寄せる。１００％子会社で自転車事業を展開するブリヂストンサイクル（本社・埼玉県上尾市）では今夏、大規模なリストラが行われた。人員削減で疲弊した現場は緊張感に欠け、社内では不穏な空気が広がっているという。

　元社員がこう説明する。
「今年の３月から４月にかけて希望退職のオンライン説明会が２回行われました。対象者は１年以上の勤務経験がある30代以上の社員１８０人。設計などの技術職や製造部門は除外され、営業担当は全員が対象とされました。『ネクスト・キャリア・サポート・プログラム』という言葉も使われていましたが、事実上の退職勧奨です」 　

　同社の社員数は24年12月末時点で８５８人。１８０人というと、全社員の２割を超える人数だ。しかも、営業社員に限った場合、２割をはるかに上回る比率で相当数が社を去ったとみられる。この元社員によると、同社は19年にも50人程度のリストラを断行。


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