表舞台から姿を消していたソフトバンクグループ総帥の孫正義が復活し、進軍ラッパを吹き始めた。 生成ＡＩ「チャットＧＰＴ」を開発した米オープンＡＩに巨額投資など、〝博打ビジネス〟には危うさが付きまとう。

「人間の１万倍の知能を持つ人工超知能（ＡＳＩ）が今後10年以内に実現する。世界最大のＡＳＩプラットフォーマーになるため、オールイン（総賭け）している」。ソフトバンクグループ（ＳＢＧ）会長兼社長の孫正義は６月下旬に開いた株主総会で、詰めかけた株主を前にこう嘯いた。 　

　３年前の春に10兆円ファンド「ソフトバンク・ビジョン・ファンド（ＳＶＦ）」で巨額損失を出し、逃げるように表舞台から去った姿がまるで嘘のようだ。昨年来の人工知能（ＡＩ）バブルのお陰で投資先の企業価値が回復し、〝博打ビジネス〟の進軍ラッパを再び吹けるようになった。 　

　調子に乗る孫は、生成ＡＩ「チャットＧＰＴ」を開発した米オープンＡＩに最大３００億ドル（４兆５０００億円）を追加出資する方針を公表。データセンターなど米国でのＡＩ関連のインフラ開発に４年間で５０００億ドル（約75兆円）を投じる「スターゲート計画」もぶち上げた。「孫復活の狼煙」（ＳＢＧ幹部）というわけだ。

国家予算に匹敵する資金

　だが、期待先行のＡＩビジネスは多額の開発費用がかかる一方、明確な収益化の道筋が描けているわけではない。市場で２０００年代初頭のＩＴバブル崩壊の再来を懸念する声が燻る中、ＡＩに狂奔する孫の様子は投資家の不安を誘っている。 「直感で１６０億ドル以上の資金をつぎ込んだ挙句、経営破綻した米シェアオフィス大手、ウィーワークの二の舞にならなければいいが......」

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