ジェネリック医薬品（後発薬）の業界団体である日本ジェネリック製薬協会（ＧＥ薬協）の感度が鈍いと総スカンを食らっている。上部団体の日本製薬団体連合会（日薬連）の調査で後発薬メーカー１７２社が自主点検した結果、定められた手順と異なる製法で生産していた品目が全体の４割を超えていたにもかかわらず、ＧＥ薬協の川俣知己会長（日新製薬社長）が「皆さんが（調査に）真摯に取り組んでいただいたものと評価している」と呑気なコメントを出しているからだ。現場で医薬品不足に苦しむ医師や薬剤師らは、「本当に反省しているのか」と憤る。 　

　解消の気配が見えない医薬品不足は、後発品大手３社の一角であった日医工で大規模な製造・品質不正問題が発覚し、２０２１年に処分を受けたことに由来する。さらに同じ大手３社の１社、沢井製薬でも不正が判明したことが追い打ちをかけた。中堅・中小の後発薬メーカーでも問題が相次ぎ、事態が鎮静化するめどはたっていない。

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