日系ファンドＡＰＦが支配する老舗ゴム会社で、社長以下４人の取締役が、裁判所に取締役としての地位を 否定される珍事が発生。だが、その原因たるファンド同士の抗争を、子会社社員は白けた目で眺めている。

　千葉県柏市に本社を置き、東証スタンダードに上場する「昭和ホールディングス」（昭和ＨＤ）。 　

　創業は１８８６（明治19）年と、業歴１５０年に迫る同社の旧社名は「昭和ゴム」。戦前からゴム製品の製造を手掛け、もともとは現在の明治ＨＤと同じ旧明治製糖グループに属していた。

　だが、２０００年にグループを離脱した後は、経営権がいくつかのファンドの手から手へと渡ったのち、08年６月に第三者割当増資を実施し、これを引き受けた「アジア・パートナーシップ・ファンド（ＡＰＦ）」グループの実質的な傘下となった。 　

　旧昭和ゴムは09年６月には昭和ＨＤに社名を変更して、持ち株会社となった上で、主業であるゴム製造は同年10月、新たに設立した事業子会社「昭和ゴム」に継承された。

　配管やタンクなど、大型工業機器の接液面にゴムを接着し、機器の腐食を防ぐ「ゴムライニング」の技術を持つ企業は国内には数社しかなく、特に東日本では、もはや昭和ゴムしか残っていないとも言われる。 　

　だが今秋、その老舗企業に関する「珍事」が一部の耳目を集めた。

......続きはZAITEN１月号で。